英語民間試験の導入は、様々な問題を抱えていましたが、政府は日本の英語教育を変えていくために、「聞く」「読む」「話す」「書く」の英語4技能を特化するために、英語民間試験の導入を検討してきました。

・日本の英語教育の問題点は？

・日本の英語教育は大学入試から変わる？

・これからの大学入試は？

今回は、これらについての記事をまとめていきます。

◆日本の英語教育の問題点を変えようとした2021年度改革

もともとの日本の英語教育は、「読む」と「書く」の力に偏っていました。これまでの主な国公立大学などの2次試験をみても、リーディングとライティングのテストを実施している大学がほとんどです。

またセンター試験では、2006年度よりリスニングテストが導入されましたが、その点数配分は50点。リーディングのテストが200点と、日本の英語教育の比重が、「読む」力に偏ってきたことがわかります。

日本の英語教育は、「生きた英語」を教えていない、などと言われ、日本のトップクラスの教育を受けた人たちでも、英語を「話せない」「聞き取ることができない」人が多かったのです。

この問題を解決しようとしたのが、2021年度より導入が検討されていた英語民間試験の導入でした。

◆「聞く」「読む」「話す」「書く」の英語4技能

文部科学省が、2021年度からの英語民間試験の導入にあたって、大学入試への活用が認められた民間試験は、以下の8種類です。

・ケンブリッジ英語検定

・TOEFL iBT®テスト

・TOEIC® Listening & Reading TestおよびTOEIC® Speaking & Writing Tests

・GTEC

・Test of English for Academic Purposes(TEAP)

・Test of English for Academic Purposes Computer Based Test(TEAP CBT)

・実用英語検定（英検）

・International English Language Testing System(IELTS)

いずれの民間試験も、リスニングやライティングの試験内容が含まれており、「聞く」「読む」「話す」「書く」の英語4技能に特化した問題構成になっています。

受験生は、大学に合格をするために必死に受験勉強をします。だからこそ、大学入試の問題が4技能であることが、受験生の英語4技能を伸ばすことにもなります。

◆文部科学省の発表を受けて、各大学はどう動いたか

文部科学省の2021年度入試改革の延期発表を受けて、各大学は対策に追われています。

特に、英語民間試験の導入を決めていた大学などでは、対応に追われており、発表後まだ1か月の経たない2019年12月の段階では、今後の対応が公表されていない大学が多いです。

・日本の英語教育は、「読む」と「書く」に偏ってきた

・「生きた英語」を学ぶために、これからの大学入試も変化していく

・大学の入試情報を今後も知ることが大切

これから大学受験を控えている受験生にとっては、これからの大学受験がどう変わっていくのかについて、とても関心のある内容だと思います。日本の英語教育がこれから変わっていくことは必要なことであり、それに伴って大学入試も変化していくかもしれません。

随時新しい入試情報を確認していくことを、これからも大切にしながら、受験のためだけではなく、その先の自分の生き方を考えながら、英語を学んでいってください。